「裁判しないで解決」する建設業・不動産業を多く扱う
渋谷の弁護士吉田悌一郎

AI時代だからこそ「文化人類学」? 人間の本質を理解するということ

最近読んだ本

LINEで送る
このエントリーを Google ブックマーク に追加
Pocket

AIやビッグデータが進化し

あらゆるものが数値化・分析できる時代。

 

 

しかし

そんな時代だからこそ

 

 

数字では捉えきれない

「人間の本質」を理解することが

 

 

ますます重要になっているのかも

しれません。

 

 

 

(今日の「棒人間」 人間の本質について考える??)

 

<毎日更新1936日目>

「文化人類学」の2つのアプローチ

 

「文化人類学」という

今までの人生でまったく

 

 

触れたこともない分野の本を読んだ

という話を昨日のブログで書きました。

 

「水の中にいる魚は、水の存在に気づかない」文化人類学から学んだこと

 

 

世界のビジネスエリートが身につける教養 文化人類学

 

 

この本によれば

「文化人類学」は2つのアプローチがあって

1つは「遠くのもの」を「近くのもの」にする。

 

 

これは

「遠くのもの」すなわち自分たちにとって

 

 

遠い世界の「未知の人たち」を相互に

理解し合おうとするもの。

 

 

そして

もう1つが「近くのもの」を

「遠くのもの」にする。

 

 

これは

「遠くのもの」を理解することによって

 

 

「近くのもの」すなわち私たちの

当たり前の習慣や常識を疑い

 

 

自分たちを客観化・相対化

しようとする試み。

 

 

言い換えれば

遠くの他者を知ることで

 

 

自分というものに対する自己理解を

深めるというアプローチになります。

 

 

この「文化人類学」ですが

実はこの学問は

 

 

さらに進んで現代の私たちの暮らしや

ビジネスシーンにも大きく役立っている

という側面があります。

 

 

今日は

この辺を詳しく見て行きたいと思います。

 

 

 

 

 

文化という「見えないもの」を理解する

 

その大前提として

「文化人類学」という学問は

単なる「異文化の研究」ではなく

 

 

よりもっと人間の本質を探求する

する学問であるということです。

 

 

すなわち

表面的な異文化の研究を超えた

 

 

「人間の行動や信念の意味を

その文脈の中で理解する」

というものであること。

 

 

現代においては

どうしても数値化できるもの

再現可能なもの

 

 

客観的に測定できるものだけを

重視する傾向にあります。

 

 

ところが

2008年に起きたリーマンショックのような

 

 

経済破綻を予想し回避

することができなかった。

 

 

この本では

数字とロジックだけでは

人間の行動は予測できず

 

 

文化という「見えないもの」

を理解しなければ

 

 

本当のリスクは見えてこない

と書かれています。

 

 

ビジネスシーンにおいても

消費者への「アンケート」や

「データ分析」が活発に行われます。

 

 

しかし

その結果をもとに商品を開発しても

ヒットに至らないことがほとんど。

 

 

それは

本当の購買動機は

 

 

消費者自身も言語化できていない

無意識の領域にあるからです。

 

 

半導体大手のインテルが

当時中国であまり子どもに

 

 

パソコンを使わせない傾向が

あることに疑問を持ちました。

 

 

そこで

同社の調査チームが中国の

家庭に入り込んで調査を開始。

 

 

その結果

 

 

中国の親たちが「パソコンが子どもの

宿題の邪魔になる」という考えを

持っていることがわかりました。

 

 

ゲームや動画にハマって

しまうのではないか。

 

 

そうした懸念から

パソコンを子どもに与えることを

躊躇していたというのです。

 

 

そこで

同社の調査チームは

 

 

「子どもがコンピューターゲームで

遊べないようにするロック機能」など

制限機能を充実させることで

 

 

親が安心して子どもにパソコンを

与えられるようになるのではないか

と考えました。

 

 

 

 

 

 

 

「文化人類学」は人間の本質を探究する学問

 

ところが

当初エンジニアたちは

 

 

「ロック機能をつけるなんて

パソコンの価値を下げることではないか」

と反対しました。

 

 

パソコンの作り手からすれば

パソコンの機能を増やすことには熱心でも

 

 

わざわざ機能を制限することには

抵抗があったわけです。

 

 

しかしながら

案に相違して

 

 

実際にロック機能を導入した

パソコンを発売すると

 

 

中国の親たちは大喜びで購入し

その結果子どもたちのパソコン

利用率は大きく向上したというのです。

 

 

実は
人間は自分自身の潜在的な
ニーズを言語化することが
とても苦手なのです。

 

 

この事例で

最初にアンケート調査で

 

 

「パソコンにどんな機能が欲しいですか?」

と聞いたところで

 

 

「ロック機能が欲しい」と答える消費者は

ほとんどいないはずです。

 

 

だからこそ
消費者に「何が欲しいか」
を尋ねるのではなく

 

 

消費者が「実際に何をしているか」を
観察するアプローチが重要になります。

 

 

これこそがまさに「文化人類学」が
得意とする研究手法なわけです。

 

 

中国の家庭の中に入り込み
親子関係や教育観を含めた
「文化的文脈」を理解することで

 

 

この重要なインサイトを
得ることができた
というわけです。

 

 

そんなわけで
今世界の最前線のビジネスエリートが

 

 

こぞって「文化人類学」という教養を
学んでいるそうです。

 

 

世界を牽引するグローバル企業
たとえばGoogleやインテル
Microsoftといった巨大テックは

 

 

早くから社内に文化人類学者を雇用し
ビジネスの戦略立案にその知見を
取り入れてきたそうです。

 

 

「人間を深く理解する」ための
文化人類学的アプローチ。

 

 

ビッグデータやAIがいくら発達しても
いやそんな時代だからこそ

 

 

この「人間の本質」の理解が
より一層重要になってくるでしょう。

 

 

個人的には
今まで50年以上縁のなかった
「文化人類学」

 

 

これからは
もっと「文化人類学」に関する
本を読んでみようかしら。

 

 

そう強く思えた一冊でした。

 

 

「食わず嫌い」はせずに
時には自分の知らない分野の本も
読んでみることは大切ですね。

 

 

それでは
また。

 

 

 

 

 

 

 

サービスメニュー

○●○●○●○●○●○●○●○●○●○●○●○●○●○●○●○●○●○●○●

 

◾️裁判しないで解決するノーリスクプロモーター・弁護士 吉田悌一郎のプロフィール

 

◾️あなたのお悩み解決・法律相談/なんでも相談サービス

 

◾️あなたの会社のトラブルを予防します〜あんしん法務ガード(顧問契約)

 

◼️「裁判沙汰」を予防する、契約書作成・リーガルチェックサービス

 

◾️弁護士による通知書(内容証明)作成・発送サービス

 

◾️メールによる法律相談サービスについて

 

◾️YouTube(渋谷の弁護士・吉田悌一郎の中小企業ビジネス法務チャンネル)

 

◾️Voicy(裁判しない弁護士のトラブル解決ラジオ)

 

◾️あなたの声をお聞かせください

 

 

 

 

 

 

最新動画 

今回は「良い顧問弁護士の選び方とは?物理的な『距離』よりも大切なこと」というテーマでお話ししています。

 

 

活動ダイジェスト

朝は少しゆっくり目に起きましたが、3.5キロほどランニング。
朝の7時台に走りましたが、この時間はもうだいぶ暑いですね。
日中は事務所に行って仕事、その後はボクシングの練習に。
夜は、セルリアンタワー東急ホテルにて、渋谷区倫理法人会の35周年記念式典でした。

 

 

 

LINEで送る
このエントリーを Google ブックマーク に追加
Pocket

お問い合わせ

住所 150-0031
東京都渋谷区桜丘町4番23号渋谷桜丘ビル8階
マップを見る
受付時間 【平日】9:30〜18:00
【土曜日】9:30〜12:00
渋谷共同法律事務所のHP

           

裁判しないで解決する
ノーリスクプロモーター

                               
名前吉田 悌一郎
住まい東京都

Profile

中小零細企業の顧問契約をメインの仕事としています。

中小零細企業が法的トラブルに巻き込まれるのを未然に防止すること、 そして、 情報発信を通じて弁護士の敷居を下げ、中小零細企業にもっと弁護士を利用していただくことを使命として活動しています。

【私のミッション】
中小零細企業の味方であり、中小零細企業のトラブルを「裁判しないで解決すること」をミッションにしています。

中小零細企業のトラブルが、「裁判沙汰」にまで発展すると、経営者の方にかかる時間的・経済的負担が大きく、エネルギーを消耗します。

私は、中小零細企業のトラブルをできる限り未然に防止する、万が一トラブルになっても、それをできるだけ小さいうちに「解決」することで、経営者の方の余計な負担をなくし、本業にエネルギーを傾けていただきたいと考えています。

また、中小零細企業の「お困りごと」に関しては、法律問題という弁護士の職域を超えて、経営コンサルタント(キャッシュフローコーチ)として、経営相談や金融機関融資の支援などを通じて、日本経済を支える中小企業の「お困りごと」全般のお手伝いをすることにも力をいれています。

カテゴリー