健康診断をサボって受けない、という
働き盛りの人は少なくありません。
しかし、忙しいからといって、健康診断を
受けないと、後で後悔することになるかも
知れません。
健康診断は、将来への投資です、という
お話です(^ ^)
(すい臓がんドッグの予約のページ)
<毎日更新544日目>
先日、生まれて初めてすい臓がんの検診を
受けました。
と言っても、何か具体的に心配な要素があるわけでは
ありません。
すい臓がんの死亡者数は、肺がん、胃がん、大腸がん
に続いて第4位。
特に中高年の男性がなりやすいがんだと言われて
います。
特に問題なのは、すい臓がんは早期の発見が難しく、
自覚症状が出る頃にはかなり進行した状態であることが
珍しくありません。
私はお酒も好きですし、家系的には糖尿病が多い家系
ですので、やはりすい臓がんにかかるリスクはそれなりに
あると言えます。
今回受けたのは、スマート脳ドッグというサービスが
やっているすい臓がんの検診。
ここは、金額が比較的リーズナブルで、検査も割と短時間ですみ、
その後1週間程度で結果を画像とともにメールで送ってくれる
サービスです。
昨日は午前9時30分から検診時間でしたので、その4時間前から
水を含めて絶食状態。
検診は、簡単な問診の後、約20分ほどのMRI検査が
行われます。
合計でも1時間足らずで全ての検査が終了しました。
麻酔などもなく、とても簡単でした。
結果は1週間後にこんな形でメールで来ます。
検査結果は異常なし。
ちょっと安心です。
こんな風にMRIの画像も送られてきます。
見てもよくわからんですけど😅
私は、こう見えても結構健康には投資
しています。
弁護士会でやっている年に2回の健康診断は
欠かしません。
ここでは、血液検査や腫瘍マーカー、
腹部超音波検査など。
それ以外にも、胃腸の内視鏡検査を毎年1回は
やっています。
これだけ受けると、お金も時間もそこそこは使いますが、
これは必要な「投資」だと割り切っています。
よく、仕事が忙しくて健康診断を受けるヒマがない、
という人がいます。
私はこうした考えは間違いだと思います。
健康を害してしまっては、その仕事自体が
できなくなってしまいます。
がんの中には、早期に発見できればほぼ治るのに、
検診を受けずに放置していたために、発見された時には
すでに手遅れ、そんな事例が今もたくさんあります。
これだけ医療が発達していて、その気になれば
長生きできるのに、本当に残念な話です。
健康診断にかける時間とお金は、必要な投資です。
命には変えられません。
健康診断は、今受けなくてもとりあえず
支障はなく、緊急性はありません。
だからサボりたくなる。
しかし、将来を考えるととても大事なことです。
あの「7つの習慣」で出てくる時間管理のマトリクス、
これの第2領域の「緊急ではないが重要なこと」の
まさに典型例です。
この4つの中で、一番大切なのは、第2領域といわれる
「緊急ではないが重要なこと」なのです。
しかし、これらは、まさに緊急ではないがゆえに、つい
後回しにされがち。
ヘタをすると、気づいたときには手遅れ、ということに
なりやすいのです。
「緊急ではないが重要なこと」を実行するためには、
それを第1領域の「緊急かつ重要なこと」に優先させる、
という意識を強く持つことです。
そうしないと、常に緊急な日々の日常業務に追われるだけで、
後回しにされてしまいます。
私も、年間でいくつかの健康診断はあらかじめ
優先的に予定に組み込むようにしています。
そんなわけで、仕事をサボってでも健康診断を
優先して受けましょう!
というわけで、
今日のポイントは
ということです。
それにしても、今は健康診断でもいろいろな
メニューがあって、しかもそれらがインターネットで
比較的簡単に予約できるようになりました。
健診を受ける、身体のメンテナンスをする、これらを
日々の日常の生活習慣に組み込みたいものですね。
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中小零細企業の顧問契約をメインの仕事としています。
中小零細企業が法的トラブルに巻き込まれるのを未然に防止すること、 そして、 情報発信を通じて弁護士の敷居を下げ、中小零細企業にもっと弁護士を利用していただくことを使命として活動しています。
【私のミッション】
中小零細企業の味方であり、中小零細企業のトラブルを「裁判しないで解決すること」をミッションにしています。
中小零細企業のトラブルが、「裁判沙汰」にまで発展すると、経営者の方にかかる時間的・経済的負担が大きく、エネルギーを消耗します。
私は、中小零細企業のトラブルをできる限り未然に防止する、万が一トラブルになっても、それをできるだけ小さいうちに「解決」することで、経営者の方の余計な負担をなくし、本業にエネルギーを傾けていただきたいと考えています。
また、中小零細企業の「お困りごと」に関しては、法律問題という弁護士の職域を超えて、経営コンサルタント(キャッシュフローコーチ)として、経営相談や金融機関融資の支援などを通じて、日本経済を支える中小企業の「お困りごと」全般のお手伝いをすることにも力をいれています。