
せっかくブログを書いているので
なるべくなら多くの人に読んでほしい。
そこで大事になってくるのが
ブログのPV数を上げる工夫です。
5月に入りましたので
毎月恒例の先月(4月)の人気記事ベスト3
ということでお届けします。
(今日の「棒人間」 4月のイメージ)
<毎日更新1461日目>
まず
第3位の記事はこちら
⬇️⬇️⬇️
オシャレでキレイなレストランもいいけど
うらぶれた感じの大衆酒場も大好き。
なんか
こういうところで飲んでいると
ホッとするんですよね。
というわけで
大衆酒場研究家を自称しておりますが
今回は
とりわけディープな街
高円寺の高架下飲み屋街を
散策して参りました。
一緒に飲んでくれた友人は
中学時代からもう40年近い付き合い。
お互いにもう50を過ぎたいいオジサン。
自分たちもあとどのくらい
元気でいられるかな〜とか
残り時間は案外少ないな〜とか
ちょっとシンミリした話にも。
友人と話をしていてつくづく感じたのは
やはりやりたいことを
先延ばしにしないこと。
「そのうちね」とか
「もう少し仕事が落ち着いたらね」
などと言っていると
あっという間に人生が
終わってしまいます。
だから
やりたいことは先延ばしせず
1つ1つ早く実行しよう。
すっかり酔っ払ってしまった
オジサン2人は
「よし
こうなったら来年は一緒に海外を旅しよう!」
と約束したのでした。
がんばってぜひ実現させたいです。
そして
第2位の記事はこちら
⬇️⬇️⬇️
【情報発信のルール】どんなにネタがなくても、書かない・しゃべらないと決めていること
「ヤバい!今日はどうしてもネタがない・・・」
もう4年もブログを書いてますが
こういう日が時々訪れます。
ネタがないなら
もう今日はネタがなくてしんどい
辛いというブログを書いて
しまおうかという衝動にかられることも。
しかし
どんなにネタがなくても
これは書かない
しゃべらないと決めて
いることがあります。
これはなんと言いますか
「武士は食わねど高楊枝」と言うか
情報発信者の矜持とでも
言うんでしょうかね。
情報発信には
良くも悪くもその人のキャラクター
というものが出るものです。
そうした自分のキャラクターに
反する発信はしない
という一応のポリシーを
持っていたりします。
発信の「自分らしさ」を失わないためにも
最低限のルールは必要かなと思っています。
そして
堂々第1位の記事はコチラです
⬇️⬇️⬇️
情報発信は
どのコンテンツがどのくらい見られたか
という数字がわかるようになっています。
たしかに
こうした数字ばかり追いかけるのは
どうかと思います。
とはいえ
せっかく毎日ブログを書いているのなら
なるべく多くの人に読んで
いただきたいと考えるのは人情です。
また
数字というものは
曲がりなりにも毎日がんばって発信しよう
というモチベーションにつながる
面も否定できません。
そこで
これまで私なりにブログのPV数を
上げるために工夫してきました。
それをまとめたのが今回の記事。
その甲斐あってか
今もブログのPV数は少しずつ
ですが伸び続けています。
ちょうど先月(4月)は
月間PV数が初めて8500を突破。
また
約88%がキーワード検索から
ご覧いただいています。
ところでこのブログ
平日はメインの法律関係の記事を書き
土日祝日は割と好きな記事を書いている
という体裁になっています。
しかし
先月はメインの法律記事は
どれもランクインせず・・・(涙)
ぜんぶ土日祝日に書いた記事が
ベスト3でランクインするという・・・(涙)
まぁ
いずれにしてもお読みいただけるのは
ありがたいですけどね。
今後も引き続き
よろしくお願いします。
それでは
また。
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今回は、「鶏の照り焼きで呑る!」というテーマでお話ししています。
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Profile
中小零細企業の顧問契約をメインの仕事としています。
中小零細企業が法的トラブルに巻き込まれるのを未然に防止すること、 そして、 情報発信を通じて弁護士の敷居を下げ、中小零細企業にもっと弁護士を利用していただくことを使命として活動しています。
【私のミッション】
中小零細企業の味方であり、中小零細企業のトラブルを「裁判しないで解決すること」をミッションにしています。
中小零細企業のトラブルが、「裁判沙汰」にまで発展すると、経営者の方にかかる時間的・経済的負担が大きく、エネルギーを消耗します。
私は、中小零細企業のトラブルをできる限り未然に防止する、万が一トラブルになっても、それをできるだけ小さいうちに「解決」することで、経営者の方の余計な負担をなくし、本業にエネルギーを傾けていただきたいと考えています。
また、中小零細企業の「お困りごと」に関しては、法律問題という弁護士の職域を超えて、経営コンサルタント(キャッシュフローコーチ)として、経営相談や金融機関融資の支援などを通じて、日本経済を支える中小企業の「お困りごと」全般のお手伝いをすることにも力をいれています。