飲み会は
全員そろって「乾杯のご発声」
が終わるまで飲めない。
偉い人や上司がいる間は
途中で帰れない。
こんな形式ばった飲み会は
もうやめにしませんか?
というお話しです。
<毎日更新1257日目>
着いた人からもう飲み始めちゃっていいんです。
え、偉い人の乾杯の挨拶とかの前にですか。
そうです。乾杯の挨拶とか、ああいうの本当にいらんですよね。
沖縄は好きで
石垣島も合わせると
かれこれ通算で20回くらいは
行ってるんじゃないでしょうか?
(2020年に行った石垣島のビーチで)
そんな
沖縄好きには興味をそそられる
一冊を読みました。
それがコチラ
「沖縄ルール
知っておくとビジネスも人間関係もうまくいく!」
という本です。
実は
この本の作者である伊波貢さんは
私と同じブログのコミュニティーである
ビジネスブログアスリート協会(BBA)に
所属している毎日ブログ仲間でもあります。
伊波さんのブログ
⬇️⬇️⬇️
沖縄ビジネスで成功する35法則!苦もなく楽しくスローライフを満喫するコツを沖縄人が伝授
沖縄に転勤や移住してくる人の中にも
沖縄社会にしっかりとなじむ人もいれば
「だから沖縄人はダメだ」とプンプン怒って
短期間で帰る人もいます。
その違いはなんなのか?
それはすべからく
「沖縄ルール」を理解しているかどうか
にかかっていると言います。
同じ日本という国に属しながらも
独自の歴史的背景や文化をもつ沖縄。
その沖縄を理解せず
内地流のやり方を頭から
押し付けるような態度では
やはり沖縄ではうまく
行かないわけです。
この本でおもしろかったのは
沖縄では飲み会
酒の席でも独自のルールがあること。
(沖縄といえばオリオンビール?)
沖縄の飲み会では
早く店に到着した順に
みんなすぐに飲み始めるのだそうです。
もう会社のトップが遅れて来ようが
主賓が遅れようが
席に着けばみんな飲み始める。
それで
トップや主賓が怒るということもない。
なぜなら
沖縄では
飲み会や懇親会は
あくまで楽しむことがメインなので
形式ばったことはしないとのことでした。
酒好き
飲み会大好きのワタクシ
これは実に羨ましいですね。
普通
会社とか役所とか
なんちゃらのコミュニティーでもそうですが
日本の飲み会はとにかく形式ばったものが多い。
たとえば
トップや主賓が遅れる場合は
参加者全員がお酒も料理も
手をつけずに待っている。
さらに
「乾杯のご発声」なる妙な儀式があって
空気の読めない偉そうな
オッサンが(だいたいね)
長々と挨拶して
その間もみんな飲まずに待っている。
私は
あれがイヤでイヤでたまりません。
そんなもの
席についた人から飲み始める
でいいではないですか?
何か問題ありますか??
飲み会はあくまで楽しむことが目的であって
形式ばったことはしない
沖縄の飲み会ルールは実に合理的で痛快。
さすが酒飲み文化も
優れている沖縄ですね。
さらに
沖縄では
飲み会の途中退席もぜんぜん自由。
「お先に失礼します!」
とか言う挨拶も不要で
帰りたくなったらそっと
帰ってしまってOKなんだそうです。
なんて素晴らしいのでしょう!
日本の「常識的な」飲み会だと
やはり上司や偉い人が
残っていると帰れない。
下手をすれば
行きたくもない2次会や3次会に
強制的に付き合わされる。
こんなことをしているから
若者の飲み会離れが進んでしまうのですよ。
やっぱり
お酒というものはみんなが
楽しく飲むのが基本。
楽しくもないやたら形式ばった
飲み会は撲滅したいものですね。
それにしても
この本読んでたらまた
沖縄に行きたくなってきた。
きれいなビーチでオリオンビール
なんて最高ですよね〜。。。
そんなことを思いながら
ダラダラと仕事をしてしまっている
三連休初日の土曜日の午後でした。
それでは
また。
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中小零細企業の顧問契約をメインの仕事としています。
中小零細企業が法的トラブルに巻き込まれるのを未然に防止すること、 そして、 情報発信を通じて弁護士の敷居を下げ、中小零細企業にもっと弁護士を利用していただくことを使命として活動しています。
【私のミッション】
中小零細企業の味方であり、中小零細企業のトラブルを「裁判しないで解決すること」をミッションにしています。
中小零細企業のトラブルが、「裁判沙汰」にまで発展すると、経営者の方にかかる時間的・経済的負担が大きく、エネルギーを消耗します。
私は、中小零細企業のトラブルをできる限り未然に防止する、万が一トラブルになっても、それをできるだけ小さいうちに「解決」することで、経営者の方の余計な負担をなくし、本業にエネルギーを傾けていただきたいと考えています。
また、中小零細企業の「お困りごと」に関しては、法律問題という弁護士の職域を超えて、経営コンサルタント(キャッシュフローコーチ)として、経営相談や金融機関融資の支援などを通じて、日本経済を支える中小企業の「お困りごと」全般のお手伝いをすることにも力をいれています。